シュローダー ESG

いま注目の「ESG」とは

地球環境問題や社会的課題に留意し、ガバナンス(企業統治)が確立している企業は企業価値の向上と持続的成長が期待できると考えられるため、ESG(環境、社会、ガバナンス)は長期的な企業の成長を見極めるうえで、重要な判断材料となっています。


  • ESG とは、環境(Environment)、社会(Social)、ガバナンス(Governance)の頭文字をとったもので、これら3つの要素に対する、企業の取り組み姿勢に基づき企業価値と持続的成長を評価する、投資の判断基準の一つです。
  • 企業には、顧客や投資家のほか、仕入れ先、従業員、地域社会、環境など、多くのステークホルダー(利害関係者)がいます。目先の利益を優先させ、情報開示を怠ったり、環境・社会との関係などを欠くと、不祥事など企業の信頼を損なうリスクにつながりやすくなります。そのため、企業価値の評価において、財務内容などに加えて考慮すべき非財務情報にESG評価を組み入れることが主流となっています。
  • 質の高いコーポレートガバナンス(企業統治)と社会的責任を両立している企業は、長期的に企業価値の持続可能性が高いと考えられます。したがって、ESG投資はCSR(企業の社会的責任)などとは異なり、社会貢献を目的としているわけではなく、あくまでも長期的に安定した収益成長を目指すための投資手法の一つとなります。

ESG投資の一般的な考え方(イメージ)

企業の持続的成長の評価基準

伝統的な
評価項目

  • 財務内容
  • 成長性
  • 収益の質
  • 経営の質
    など
  • E

  • 環境
  • 気候変動の是正に向けた環境対策の実施
  • 環境リスクや汚染への配慮
  • 再生可能エネルギーの活用 など
  • S

  • 社会
  • 地域社会への取り組み
  • 労働環境への取り組み
  • 女性役員の登用 など
  • G

  • ガバナンス
  • 経営陣の資質・質
  • 経営哲学・経営戦略
  • 情報開示姿勢 など

※上記はESG投資について一般的な考え方を示したイメージです。

ESG-持続的成長の新しい尺度

ESG投資は欧州が大きく進んでいます。国連の支援で2006年に発足した、ESGを評価基準とする投資の推進を担う「責任投資原則(PRI)」をきっかけに、欧米の公的年金基金をはじめ、長期運用が中心の機関投資家がESGに配慮した企業に投資する動きが世界で広がっています。

欧米に比べて日本はESG投資が遅れているといわれてきましたが、2015年に世界最大の年金基金で日本の公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)がPRIに署名したことで流れが変わりました。

また、安倍政権がコーポレートガバナンス・コードやスチュワードシップ・コードを導入し、日本企業のガバナンスはかなり改善が進んでいます。

ESGは企業のガバナンスを改善させ、労働・社会・環境などの対策強化や生産性回復を促し、競争力や経済成長を後押しする、重要な政策手段になると考えます。

ESGへの考え方の沿線

1900年・1960年ー

プレ社会的
責任投資の時代

1900年代初期、宗教上の理由から非理論的な企業を投資対象から除外する動きが始まる。1960年代から、人権・労働問題などに対する社会運用の一環として、社会的責任投資が利用される。

1990年ー

社会的責任投資の
時代

1990年代、CSR(企業の社会的責任)評価に基づく投資、すなわちSRI(社会的責任投資)が広がる。

2000年ー

責任投資の
時代

2006年、国連の支援で「責任投資原則(PRI)」が制定され、ESGの注目が高まる。

出所:「平成27年度 資本市場における女性活躍状況の見える化と女性活躍情報を中心とした非財務情報の投資における活用状況に関する調査」報告書(日興リサーチセンター株式会社平成28年3月)、その他各種情報を基にシュローダー作成。

国連「責任投資原則(PRI)」署名機関数と運用資産残高

国連「責任投資原則(PRI)」署名機関数と運用資産残高

出所:国連責任投資原則(PRI)のデータを基にシュローダー作成。※各年4月現在。

国連「責任投資原則(PRI)」署名機関の地域別比率

北米
0

南米
0

欧州
0

アフリカ
0

アジア
太平洋
0

出所:PRI Annual Report(2015)のデータを基にシュローダー作成。

日本における主な流れ

2014年に導入された「日本版スチュワードシップ・コード」により、エンゲージメント(企業との建設的な対話)および株主行動に注力する機関投資家が増加しました。

政府の成長戦略の一環として「企業統治指針(コーポレートガバナンス・コード)」が2015年に導入され、社外取締役などを含む企業のガバナンス構造、投資家との対話、株式持ち合い解消や積極的な株主還元など、コーポレートガバナンス改善が広がっています。

2015年、世界最大の年金基金で日本の公的年金を運用する年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)がPRIに署名し、ESG投資への注目が高まっています。

出所:各種情報を基にシュローダー作成。


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